外国人留学生が日本の産業社会で必要とされる総合的な能力をProject Based Learningで身につけることで、学内教育から企業内教育へのソフトランディングを目指します。
平成18年度経済産業省委託事業「日本企業における外国人留学生の就業促進に関する調査研究」での、企業および日本の大学・大学院出身の外国人社員に対する調査から、外国人留学生が日本企業で働く上で克服すべき課題として、以下の点が明らかとなっています。詳しくは本サイト内の『平成18年度 留学生の就業促進に関する調査研究」について』をご覧下さい。
![]() |
また、平成20年7月発表の法務省入国管理局の発表『平成19年における留学生等の日本企業等への就職について』によると、平成19年における留学生の日本企業における就業者数は前年の8,272人から10,262人に急増しており、留学生の日本社会への就職ニーズが今後益々高まるものと思われます。
このように年々増加する社会ニーズに対応するため、外国人留学生が就学中に取り組むべき複数の課題の解決策として、Project Based Learningが最適であると共通カリキュラムマネージメントセンターは考えました。
![]() |
語学教育におけるProject Based Learningの特徴としては、以下の点が挙げられます。
今回のアジア人財資金構想では、単に言語能力だけではなく、日本社会で活躍するための活動能力を身につけることが必要ですから、Project Based Learningに
よる統合型学習は、事業の主旨に沿った効果・効率的な研修プログラムと考えられます。